日本ラグビー協会が、2度目のワールドカップ招致へ正式に意思を表示した。

14日に行われた日本協会理事会のあとのブリーフィングで、土田雅人会長と岩渕健輔専務理事は、1月9日に、ワールドラグビーに対して正式に立候補の意思を伝えたと明かした。詳細は1月23日に会見で発表するというが、ここまでに明かされている情報＆情勢から、日本協会の招致構想と戦略、見通しを整理してみたい。

14日のブリーフィングで土田会長は「今回の入札は35年男子のみが対象ですが、我々の本音には37年女子も、あるいは39年も、という思いはある。今回は35年の招致を通じて、我々の思いを39年、41年も視野に入れて発表したい」と明かした。

発言の背景には、ワールドカップ開催地選定プロセスの変更がある。RWC2027オーストラリア大会と2031アメリカ大会は、それぞれ2年後の女子大会もセットで決定した。これは、女子大会のホストに手を挙げる国がなかなか現れなかったことを受けてのワールドラグビーの措置だった。

これにより、2035年以降のワールドカップ招致には「女子大会の開催もセットで」と考えることが必要と各ユニオンは考えた。日本協会も2035年（または2039年）のワールドカップ誘致を検討し始めた際には女子大会もセットで誘致する方針を固めた。だがワールドラグビーは2025年9月に「2035年の男子大会については単独で選考する」という方針を発表した。

なぜ選考方針を変更したのか？ それは、同時に発表された2035年大会の募集条件から推察できる。ワールドラグビーは募集要項に「複数国での開催も可能」という文言を入れた。ラグビーワールドカップはこれまでも、1987年がNZとオーストラリア、1991年と1999年英仏5カ国、2007年はフランス大会ながら一部の試合をウェールズとスコットランドで、2015年イングランド大会も一部の試合をウェールズで開催している。過去の例を考えてもわざわざ事前に決めておく必要はなさそうだが、あえて「共催は可能ですよ」とメッセージを送ったわけだ。